もはや東可児病院循環器科の非公式ブログです(^.^)


by yangt3
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心臓移植

心臓移植関連のニュースが
最近数多く目にするようになりました.

1997年の臓器移植法施行から
この10月16日で10年を迎えるにあたり
日本国内での移植についての改善と見直しが
議論になっています.

1) 心臓移植できず、6割死亡 循環器学会調査で判明
--------------CHUNICHI Web 2007.10.16
http://www.chunichi.co.jp/s/article/2007101601000072.html

2)心臓移植、手術できず6割死亡 循環器学会追跡調査 
http://www.kobe-np.co.jp/kobenews/sg/0000690999.shtml

3)脳死臓器移植 10年で低調61件
--------------YOMIURI ONLINE 2007.10.16
http://www.yomiuri.co.jp/iryou/news/iryou_news
/20071016-OYT8T00058.htm

4)脳死移植10年 61例から243人に
待機患者1万2千人
-----------------京都新聞 2007.10.16
http://www.kyoto-np.co.jp
/article.php?mid=P2007101500180&genre=G1&area=K00

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心臓移植できず、6割死亡 循環器学会調査で判明
--------------CHUNICHI Web 2007.10.16
http://www.chunichi.co.jp/s/article/2007101601000072.html

  心臓移植を希望して日本循環器学会の心臓移植委員会に
 申請した患者のうち、移植を受けた患者の約9割が
 生存しているのに対し、移植を受けられなかった患者は
 約6割が死亡したことが、同委員会の追跡調査で
 16日までに明らかになった。

 脳死者からの臓器提供を合法化した1997年の臓器移植法施行から
 16日で10年を迎えたが、提供者が少ない現状を反映し、
 3分の2近くは海外で移植を受けていた。
 同委委員長の藤原久義・兵庫県立尼崎病院長は
 「国内で移植を受けられず多額の費用で海外に行く矛盾は大きい。
 移植で助かることがはっきりしたので、現状のままでいいのか、
 国民に考えてほしい」と話している。
 調査対象は、法施行直前の97年4月から昨年7月までに
 同委に申請した心臓病患者378人。
 平均年齢は32・3歳で拡張型心筋症が7割以上を占めた。

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心臓移植、手術できず6割死亡 循環器学会追跡調査 
http://www.kobe-np.co.jp/kobenews/sg/0000690999.shtml

  日本循環器学会心臓移植委員会・心臓移植適応検討小委員会
 (委員長=藤原久義・兵庫県立尼崎病院長)が
 1997年の臓器移植法の施行直前から昨年四月までに
 心臓移植が必要と判定された全患者を追跡調査したところ、
 移植を受けられず待機していた患者のうち
 6割近くが死亡していることが分かった。
 移植を受けた場合は9割近くが生存し、
 そのうち三人に二人が社会復帰を果たしていた。
 同法の施行から16日で丸十年を迎えるが、
 移植を待つ患者の深刻な実態が明らかになった。

 国内で心臓移植を受けたい患者は、
 同委員会で移植が必要かどうかの判定を受けた上で、
 臓器移植ネットワークに登録する。
 調査は同法施行十年を前に、
 各医療機関に協力を依頼して実施した。

 97年4月から九年間に
 移植が必要という判定を受けたのは378人。
 基礎疾患は七割以上が拡張型心筋症だった。
 申請時の平均年齢は32.3歳、約16%は十五歳未満で、
 男性約73%、女性約27%だった。

 うち、昨年七月までに158人が移植を受けられずに
 死亡していた。
 経過年数に比例して死亡率は高く、
 判定後三年で六割近く、九年で8割以上が死亡していた。

 また、国内で移植を受けられたのは38人で、
 全患者の約10%にとどまった。
 67人は米国、ドイツなど海外での移植だった。
 移植を受けた計105人のうち92人が生存し、
 89人が退院。60人は社会復帰した。

 患者の一部を対象とした過去の調査結果では、
 移植がなければ三年で4割、
 八年で5割が死亡するとされていたが、
 今回の調査で、より深刻な実態が明らかになった。

 調査結果は九月の第二十六回日本心臓移植研究会で発表され、
 今後、論文にまとめられる。

 藤原委員長は「移植医療の効果の高さが実証される一方、
 患者の緊急度は従来考えられていた以上に高い。
 国内のドナー不足は明らかで、残された唯一にして
 最大の問題点と言える」と総括している。
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脳死臓器移植 10年で低調61件
--------------YOMIURI ONLINE 2007.10.16
http://www.yomiuri.co.jp/iryou/news/iryou_news
/20071016-OYT8T00058.htm

 脳死下での臓器提供に道を開いた臓器移植法施行から16日で、
 10年が経過した。
 15日、大津市の大津赤十字病院で
 50歳代の女性が脳死と判定され、
 同法に基づく脳死判定は63件
 (移植は62件目となる見通し)となった。

 これまで臓器は計243人に移植され、
 うち209人が生存しているが、
 小中節子・日本臓器移植ネットワーク理事は、
 「他国に比べると、決して多くない」と指摘する。

 移植件数が伸びないのは、臓器提供に必要な
 「意思表示カード」保有率の低さと書面同意を義務づける
 現行法の壁がある。内閣府の昨年の調査によると、
 カード保有率は8%、常時携行者も1・6%と低調。
 国会では、本人の意思が不明でも家族同意で
 臓器提供できるとする抜本改正案と、
 提供可能年齢を現行の15歳から12歳に引き下げる
 緩和案が議員立法で提出されているが、審議は進んでいない。

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脳死移植10年 61例から243人に
待機患者1万2千人
-----------------京都新聞 2007.10.16
http://www.kyoto-np.co.jp
/article.php?mid=P2007101500180&genre=G1&area=K00

  脳死からの臓器提供を認めた臓器移植法の施行から、
 16日で10年となる。
 1999年2月の高知赤十字病院での第1例から
 15日までに61例の脳死からの臓器提供があり、
 243人に心臓や肝臓などが移植された。
 15日には新たに大津赤十字病院で滋賀県で
 初の法による脳死判定が行われ、
 京都府立医科大などで移植手術が行われる見込み。
 臓器の提供は徐々に増えているが、課題は山積みだ。

 脳死からの臓器提供は増えているとはいえ、
 1万2000人を超える待機患者数からみれば
 限られた数にとどまっている。
 幼い子どもが心臓などの移植を受ける道は事実上、
 閉ざされたままで、患者団体や移植医は法改正を強く求めている。

 現行法では、15歳以上を対象に
 本人の生前の意思と家族の同意によって提供が可能となる。
 改正案として、年齢制限を外して生前の意思がない場合に
 家族の同意で可能とする通称A案と、
 年齢を12歳以上に引き下げるB案が国会に上程されているが、
 実質審議は行われていない。

 患者団体や、移植医などでつくる日本移植学会は
 A案による改正を求めているが、子どもの意思をどう考えるのか、
 虐待による子どもの脳死を調査できるのかなどの問題があり、
 慎重意見や反対意見は根強い。

 京都では、京都大医学部付属病院と府立医大病院で
 脳死からの臓器提供を受けた移植手術が計二十二例行われる一方、
 脳死からの臓器提供は昨年3月の京都第一赤十字病院での一例のみ。
 脳死判定には多くの難しさがあり、医療施設の負担も課題だ。

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拡張型心筋症を始めとする
難治性の心不全に対して
永久的な人工心臓がまだ開発途中であることを考えると
心臓移植が唯一の救命の手段ということになります.

臓器移植の現状をみると
待機患者数が1万2000人を超えているという事実が
非常に悲惨であります.

医療人として、そして一個人として
移植について、今一度良く考えなければならないと
思っています.

以下に臓器移植関連のページを記します.

1)日本臓器移植ネットワーク
http://www.jotnw.or.jp/index.html

2)日本移植学会
http://www.asas.or.jp/jst/

3)日本循環器学会 心臓移植委員会
http://plaza.umin.ac.jp/%7Ehearttp/

4)岐阜県心臓病児者の会
http://www.geocities.jp/gishinkai/

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by yangt3 | 2007-10-17 07:27 | ニュース